●自分が業務用に使用しているソフトウェアについて、そのソフトウェアによるデータ処理の対象になる業務が廃止され、そのソフトウェアを利用しなくなったことが明らかな場合や、OSの変更などによって他のソフトウェアを利用することになり、従来のソフトウェアを利用しなくなったことが明らかな場合

●複写して販売するための原本になるソフトウェアについて、新製品の出現やバージョンアップなどにより、今後、販売しないことが販売流通業者への通知文書などで明らかな場合

よって、その未償却残額から処分見込価額を控除した金額を必要経費にできます。

(１)　使用を廃止し、今後通常の方法で事業用に使用する可能性がない固定資産

(２)　特定の製品の生産のために専用されていた金型などで、その製品の生産を中止したことにより将来使用される可能性がほとんどないことがその後の状況などから明らかな固定資産

よって、ご質問の場合、使用しなくなった旧式の機械は、上記の(１)の固定資産に該当します。
また、処分見込価額はないと思われますので、旧式の機械の未償却残額の全額を必要経費にできます。